2022年4月より、人工授精等の『一般不妊治療』、体外受精・顕微授精等の『生殖補助医療』について新たに保険適用されることとなりました。適用には治療開始時の女性の年齢が43歳未満であることや、生殖補助医療においては回数制限など条件がありますのでご注意ください。
条件にあてはまらない場合や、保険適用外の治療法を実施する場合はすべての治療が自費診療となります。
なお、体外受精保険適用に関連して診療報酬の改訂に伴い、自費診療の価格も4月1日より変更いたしますのでご理解ください。保険適用に関する情報はまだまだ現時点では、未確定な部分も多く保険診療の開始時には多少の混乱が予想されます。詳細な解釈が判明次第、その都度適宜修正して診療をおこなってまいります。
患者様にはご迷惑をおかけしますが、スタッフ一同で準備をすすめてまいりますのでよろしくお願いいたします。
不妊治療の保険適用に関するQ&A
(厚生労働省のPDFが開きます)